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傾向は今後ますます強まる
2011.10.21
朝日のフロア生産量は月産一万八〇〇〇坪（推定）だから、九四〇〇坪は積水向けというわけである。このほかでは、旭化成は永大産業の牙城だし、殖産住宅はユアサ建材工業、日本電建は、東南産業とのつながりが、それぞれに強い。直需に弱い（売上げの約三〇％）といわれている段谷産業にしても、大成建設、ミサワホーム、ニッセキハウスの複数社に納材している。以上はほんの一例であるが、こうした傾向は今後どうなるのか。『八九年度住宅供給総合調査』（日経産業消費研究所）によると、調査対象一九二社のうち上位一〇社（積水ハウス、ミサワホーム、大和ハウス、ナショナル住宅産業、積水化学、エスシー・プレコン、殖産住宅、ニッセキハウス、旭化成、三井ホーム）の一九八九年度着工計画戸数は合わせて二七万五三六〇戸。
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金額で二兆五四三七億円に達しているというように、プレハブ住宅に限らず大手への集中化が進んでいることを考えると、傾向は今後ますます強まるとみていいのではないか。